DX(デジタルトランスフォーメーション)やSDGsの進展はどの業界にも大きな変革を求めており、建設業も例外ではない。
しかし、従来型のスキル形成では、急速な社会の変化に対応できない。
そこで注目されているのが、スキルの再習得(リスキリング)だ。
そのことが建設業の未来にどんな効果をもたらすのか、探っていくことにする。
企業復活の秘策、
「スキル再構築」のいろは
“積み上げ式”の社員教育に限界迫る!
人手不足解消の切り札。それが「リスキリング」
建設業では労働力不足が深刻化している。総務省が行った「労働力調査(基本集計)2021年(令和3年)7月分結果」によると、2011年~21年7月までの約10年間で、建設業の労働者は約33万人減少している(図表❶参照)。その背景には労働力の高齢化や人手不足があり、人材の確保は急務だ。
そのような時代の流れを受け、近年注目されているのが「リスキリング」だ。
リスキリングとは、現場で必要とされる新たなスキルや知識を習得することを指す。英語で書くとreskillingで、「再び(re)スキルを得る(skilling)」という意味だ。近年、多くの業界でその取り組みが始まっており、建設業界でもリスキリングは必須だと平井氏は話す。
「見て学べ」「技術を盗め」の時代は、もう終わり
スキル再構築こそ生き残りの秘策
平井氏はリスキリングを次のように定義している。「時代の変化に対応するため、これから必要とされる新しいスキルや知識を従業員に身につけさせるための教育のこと」
そのうえで、こう説明する。「デジタル化の進展は、既存の仕事の一部を減少または消滅させ、新しい仕事をつくり出しました。例えばキャッシュレス化は小売店などでのレジ担当の仕事を減らし、買い物のオンライン化は店頭での接客の仕事を減らしています。“無人化”が生活に浸透し、雇用のあり方も変わり始めています」
また、最近は気候変動対策として、脱炭素社会の実現に向けたGX(グリーントランスフォーメーション)という言葉も注目されている。再生可能エネルギーの活用や、製造工程での脱炭素化などを積極的に進める企業が増え、産業の構造も大きく変化することが考えられる。
「従来型の教育方法で積み上げてきたスキルが、時代の変化とともに陳腐化してしまう恐れがあります。スキルを新たな方向に転換し、スキルギャップを埋める努力をしていかないと、企業も個人も生き残れない時代になっています。建設業で伝統的な『見て学べ』『技術を盗め』という教育では、変化に追い付けないでしょう」
OJTは現在志向リスキリングは未来志向
これまで日本の企業では、OJT(On the Job Training)による職場内教育が中心だった。しかしこれは受け身であるし、変化のスピードについていけないという弱点がある。リスキリングは、OJTとは似て非なるものである(図表❷参照)。
「従来型のOJTは、既存の仕事をこなすために行うものです。つまり“いま”の仕事に対応するスキルを獲得するもので、未来志向ではありません。これに対してリスキリングは、将来発生することが予想される業務への対応力を獲得するもので、主体的・継続的にスキルをアップデートしていくものです」
建設業界では、AI搭載機械による自動施工や、5Gを使用した無人化施工の整備・導入が進んでいる。また、脱炭素化に向けて、現場でのCO2排出量削減や環境負荷の小さい資材の活用に取り組む企業も増えている。
そしてこのスピードは、今後、加速度的に上がっていくだろう。そうなると、既存のスキルでは対応できない場面が多々発生することが予想される。リスキリングによって、将来を見すえたスキルの習得、もしくは再構築が求められるのは、そのためなのだ。
習得したスキルは可視化し、積極活用を
リスキリングは3ステップでうまくいく
では、リスキリングはどのように進めていくものなのか。平井氏は一般的な手順として、次の3つのステップを示してくれた(図表❸参照)。
さらに平井氏は、「リスキリングとは新たな学びですから、将来必要なスキルを検討すると同時に不要になると思われるスキルを洗い出しておくことも必要になる」と指摘する。
「現状と理想を対比して、新たなスキルの習得が将来的にどんなメリットがあるかを示しておくとよいでしょう」
②教育プログラムの検討と実施
第2段階として、習得するスキルの学習方法を検討する。期間、ステップ、手段など、一過性のプログラムにならないよう組み立てよう。「手段」としては、eラーニングや外部研修などを利用する方法もある。平井氏も外部リソースの活用をすすめている。
「自社内で教育プログラムを準備しようとすると、ある程度の時間がかかってしまいます。多少コストはかかりますが、デジタルスキルの習得ならば一般的な研修プログラムも多く提供されているのでそれを利用する方法もあります」
eラーニングや外部研修などの活用は、副産物的な効果もあるという。組織から離れた場所での受講や、日常的に接する機会のないメンバーとともに受講することで、新たな視点を身につけるというメリットがあると平井氏は話す。
③習得スキルの共有・公開・活用
誰がどんなスキルを習得したか、可視化する。そしてそのスキルを業務で活かす機会をつくり、活用事例として社内外に発信するのである。平井氏によれば、この段階を苦手とする日本企業が多いそうだ。
「せっかく習得したスキルも、活かせなければ意味がありません。誰がどんなスキルを習得して、何ができるようになったのかを共有しておくことが大切です。企業側もそのスキルを活かす機会を積極的につくっていくことです」
新たなスキルの習得をネガティブに捉えてしまうのは本末転倒だ。スキルマップやスキルデータベースを作成しておくのも方法のひとつだという。
業種横断型のリスキリング組織が発足!
まだリスキリング黎明期。大手が連携する動きも
ところで、世の中の企業では、リスキリングはどのように実践され、どんな成果をあげているのだろうか。具体的な取り組みを参考にしたいところだが、平井氏によると、現状としてはリスキリングの「黎明期」であり、実践事例は少ないという。そのようなわけだから、成果らしい成果をあげている企業も国内では少ないのではないかという。
そんな中リスキリングの先進事例として紹介されることが多いのが、日立製作所だ。同社では全社員のデジタルリテラシー向上のための教育を実施している。また大阪ガスは、社員を対象にしたデータ分析講習を実施中だ。実務で活用できるよう、日常的な業務の意思決定においても、その大小にかかわらずこのスキルを使うことを推奨し、定着を促しているという。
ただ、これらの事例を見ても、現時点ではまだ手探りの状態とみたほうが正しいだろう。平井氏は、「社会の変化のスピードが早すぎるため、よりよい学びの方法が見つかっていないこともその背景にあるのでは」と指摘する。
1社で実践せず、複数の企業が協力して学びの場を設ける取り組みもある。今年8月25日には、ソニーグループやキリンホールディングス、SOMPOホールディングスなどが中心となり、「人的資本経営コンソーシアム」が発足した。社員のリスキリングで連携する協議会で、参加企業は320社にものぼる(図表❹参照)。スーパーゼネコンからは、大林組、鹿島建設、清水建設、大成建設が名を連ねた。
デジタル化は「目的」ではなく、
生産性UPの「手段」にすぎない
当面はITスキルがリスキリングの対象に
新たなスキルという場合、当面の間はデジタルスキルに重点が置かれ続けるだろうと、平井氏は話す。建設業界でも「建設DX」という言葉があるように、大手ゼネコンなどを中心にDXが進められている。作業の効率化、安全性の向上、労働力不足対策として推進されているのだ。
DXはITと混同されやすいが、両者は異なるものだ。
「ITはパソコンやスマートフォンなどのコンピューターネットワークを使った情報技術の総称です。IT化はそれを活用して業務効率の向上を図るものです。一方DXは、IT化を“手段”として、製品・サービス・ビジネスモデルの変革を進めることを指します」
建設DXも、AIやICT(情報通信技術)、IoT(モノのインターネット)などの技術を複合的に活用し、業務プロセスの変革を目指すものだ。変革が起き、ビジネスモデルが変わるとなると、従来の業務遂行方法では対応できなくなる。
「デジタルツールに明るくなることは必須ですが、それだけではリスキリングの入り口に立ったにすぎません。ツールを使いこなせるようになったときには、社会のニーズが変化している可能性もあります。大切なことはその変化にも柔軟に対応できるようにしておくことだと思います」
急激な変化にも対応できるようにする体質改善的なことも、リスキリングには含まれていると考えてよさそうだ。
企業と個人の社会対応力を向上
リスキリングを行うことのメリットはいくつかあるが、平井氏はそのひとつに「時代の変化に合わせた企業と従業員の成長」があると強調する。
「新しいスキルを継続的に習得していくことで、変化に対応できる人材を育成できます。個々の人材が成長することで、その企業の社会変化対応力も向上させられるでしょう」
社会の急速な変化が、いつ、いかなる形で新たなスキルの必要を迫ってくるか、予想するのは難しい。変化を受け、新規で人材を採用したり、外部委託などで対応したりすると、そのコストが大きな負担となる。
しかし内部人材を活用できるのであれば、コストを削減できる。対応も柔軟かつ迅速になる。まさに「備えあれば憂いなし」なのだ。
一方で平井氏は、リスキリングは受動的な教育では効果が薄いとも指摘する。
「個々人が主体的に学び続ける姿勢が必要です。そのためにも社会の動向に対して常にアンテナを張り、企業内で情報を共有して、必要となるスキルについて意識しておかなくてはなりません。また企業側にも、それをバックアップする体制が求められます」
平井氏は、リスキリングは生産性の向上につながるものだと指摘する。
企業の活動は主に、①生産活動、②運営・管理活動、③投資活動、④浪費活動に分けられる。これを価値創造性、時間の拘束性という視点から見た場合、図表❺のようになる。
「生産活動は企業の収益に直結します。運営・管理活動は企業活動に欠かせませんが、時間的な拘束性が高い割に、価値創造性が低いものです。リスキリングを通じて、この運営・管理活動はより生産性の高い活動に変えることもできるのです」
生産性向上のためにリスキリングは不可欠
例えば出退勤管理や請求書発行などの経理処理、各種報告書の作成などは必要な業務のひとつだ。しかしそれ自体は生産性が高いものとはいえない。そこで近年はこれらの業務をデジタル化する動きが進んでいる。
「出退勤管理は個々のスマートフォンで行う企業が増えています。請求書も、従来は紙に印刷して郵送するのが一般的でしたが、いまはPDF化してメールで送信するケースが多くなっています。また最近では請求書発行システムも注目されており、発行から入金までを一括管理できるとして導入する企業も増えています」
そして新型コロナウイルスの影響で一気に普及したオンライン会議も、これからは増えていくだろう。
「これまでは関係者全員が時間調整をして、同じところに集まって行っていた会議も、その必要がなくなります。出張先や作業現場などからもスマートフォンひとつで参加できるようになれば、移動などによる時間的なロスは減り、より生産性の高い活動に時間を傾注できるようになります」
リスキリングで「運営・管理活動」を減らし、
「投資活動」を増やせ!
リスキリングとは「投資活動」である
この生産性向上について、平井氏は消防を例にとって解説してくれた。
「消防の主な業務には、消火活動、救急活動、救助活動があります。これらは図の生産活動に該当します。その一方で、火事を出さない、病気やケガをしない、といった啓蒙活動も行っています。これが投資活動にあたります」
119番通報があれば、消火や救助のために出動するのが消防だ。しかしそれを未然に防ぐことで、生産活動の負担を減らすのである。生産活動の効率化に資するものであるため、投資活動といえるのだ。
「デジタルスキルを習得することで、運営・管理活動の一部を効率化・簡素化できれば、それだけ生産活動に時間と労力を割くことができます。その意味でリスキリングとは投資活動のひとつといえます」
このように、職場のデジタル化は急速に進んでいる。しかし前述のように、デジタルツールを使いこなせるようになることは、リスキリングの第一歩でしかない。
「生産性は、より価値の高い業務に時間と労力を割くことで向上します。業務のデジタル化はそれを急速に推し進めました。大切なことは、デジタルツールを活用しつつ、それらを使ってどんなことができるようになるのか、どう使えばより生産性が向上するのかを常に考えて、新しい価値を創造することだと思います。新しいスキルの習得は、企業内での新しいアイデアが生まれるベースにもなります」
経営者は「機会損失のリスク」を重視すべし
国土交通省も力を入れる建設業界のDX推進
ここまでの解説で、リスキリングの必要性やその手順についてはご理解いただけたと思う。特に社会のDX化の流れに対応するスキルの習得は重要だといえるが、果たして建設業でそれが必要なのだろうか。
冒頭でみたように、建設業における労働力不足は深刻だ。少子高齢化で、建設業の中心的な担い手の高齢化が進んでいる。その一方で、若年労働者が減少しており、労働力不足だけではなく技能継承も進まないという問題もある。
また、現場作業においては、状況によって有人作業に頼らなければならないケースもある。これは肉体的・精神的な負担が大きく、高齢化する労働力では対応が難しくなっているのだ。
国土交通省もその点を憂慮し、2020年には「インフラ分野のDX推進本部」を設置し、DX推進に力を入れ始めた。
特に現場の生産性向上を目的とした無人化施工は、労働力不足の解消だけでなく、現場の安全性を高める重要な技術として活用が期待されている。AIやGPSなどを搭載した機械やシステムを活用して、遠隔操作や自動で施工・調査・資材の運搬などを行うのだ。
若い世代の中には、建設業に対しいまだ「3K」のイメージを抱いている人が多い。このことも、若年労働力の確保を困難にしている原因だ。DXによるイメージの刷新は、労働力確保のために必要なことなのだ。
業界をあげてDXの推進を!
しかし「無人化」と聞くと、有人作業が激減し、雇用にも影響するのではないかと考えてしまうかもしれない。だが、必ずしもそうではない。
「無人化しても、そのシステムを使いこなすのは人間です。管理・運用やメンテナンスなどでは、人の手に頼る部分も大きいでしょう。そのためにもリスキリングによってDX人材を育成していく必要があります」
現場によっては無人作業に適さないところもある。有人作業で対応しなければならないケースもあるだろう。無人化が進めば、そういった現場に人的リソースを振り向けることができる。現場作業の効率化が期待できるというわけだ。
「新しいシステムは導入後、それが現場になじむまでに時間がかかるものです。時間的なロスを考慮し、リスキリングによるDX人材の育成は、早めに取りかかるのがよいでしょう」
建設業界には「重層下請け構造」と呼ばれるものがある。元請け、下請け、孫請けと、作業を外部業者に委託していくことが慣例となっており、他の業界にはあまり見られない特徴のひとつだ。
ゼネコンなどの元請けとなる企業の中には、積極的にDXを進めているところも多い。しかし、現場で作業を担う下請けや孫請けの業者がそれに対応できないと、生産性の向上にはつながりにくい。
また現場には複数の業者が入るケースも多く、そのうちの1社だけがDXを進めていても、他の業者が取り組んでいなければ、これも効率的とはいえないだろう。「やがて元請けのニーズに応えられない業者が淘汰されていく可能性もある」と平井氏は指摘する。DXは業界全体の課題でもあるのだ。
機会損失リスクとコスト増、どっちを取るか
ここまで見てくれば、リスキリングの意義は十分ご納得いただけたと思うが、それでも躊躇してしまう方のために、改めてメリットとデメリットを見ておこう。平井氏はまず、メリットを次のように話す。
「リスキリングに取り組むことで、従業員の成長と時代に合わせた企業の成長が期待できます」
新しいスキルを学び続けることで、変化に対応可能な従業員を育成できる。それは個人のスキルアップ、キャリアアップにもつながり、働きがいの創出にもなるという。
ではデメリットはあるのだろうか。平井氏はコスト面を指摘する。
「リスキリングを実施する場合、必要なスキルの見極めや習得スキルの管理にコストがかかります。高度なスキルを身につけさせようとすると、それ相応の教育コストがかかるのも注意点のひとつです」
しかし、リスキリングを行わないことによる機会損失を考えれば、将来的にはそちらのコストのほうが大きくなることが予想されるともいう。いわばリスキリングは、将来必要となる人材育成や育成コストを先払いしている状態といえるだろう。ほかにも、社内にアイデアが生まれやすくなるなど、メリットは多い(図表❻参照)。
機会損失リスクか、コストアップか。どちらを選ぶのか、いま経営者の判断が問われているというわけだ。
手探り状態のいま、「アンテナを張る」ことも大事
情報に敏感になることも経営者の大事な仕事
メリットを取り、リスキリング、ひいてはDXに着手するとして、では何から始めればよいのか。平井氏は、まずは身近な業務で可能なものからデジタル化を始めるのがよいと話す。そのうえで、社会の変化に敏感になり、情報収集を怠らないようにすることだという。
「いまの社会の変化を見ると、今後もデジタルスキルが重要視され続けるでしょう。そして急速に変化する社会情勢を受けて、必要とされるスキルは絶えず変化していき、その変化が急激に起こることも考えられます。社内でも『いまはこうだけれども、これからはこうなるだろう』『あの会社がこういう取り組みを始めたようだ』など、常に情報交換などを行うことも必要です」
近年は働き方やキャリア意識が変化し、経営者と従業員、上司と部下の関係も変わりつつある。「建設業界でも、いま以上にフラットな協働関係になることが考えられる」と、平井氏は期待を寄せる。
「企業と従業員が新たなスキルを獲得し、ともに成長する関係を構築することは、いまの時代にマッチしています」
そうした企業になれば、情報交換や意見交換を気軽に行える風土も生まれやすくなるだろう。厳しい時代を生き抜き、成長していける企業になるためにも、規模にかかわらず企業と従業員がともに考え、少しでもリスキリングを意識した取り組みを実践していくことが必要だといえそうだ。
監修=平井彩子 文=松本壮平 イラスト=佐藤竹右衛門