次の世代に受け継ぐには？
ベテランの「技術・技能承継」新常識

少子高齢化の中で大きな課題になっているのが、技術・技能承継だ。多くの企業が取り組んでいるにもかかわらず、成果が上がっていない。その状況を、トリニティプログラムの野中帝二氏はこう指摘する。
「かつて、団塊の世代が完全に引退するまでに、技術・技能承継をすることが急務だと騒がれました。これが２００７年ごろのことです。しかし、年以上経った今でも、状況はほとんど変わっていません」

技術・技能承継には時間と投資が必要。取り組んだとしてもその成果がすぐには見えにくい。そんな理由から、目先の仕事を優先しているのが現状だ。

技術・技能承継が進まない原因を整理すると、５つの誤解が浮かび上がる（図表参照）。
１つ目は「経験を積めば誰でも技術・技能承継ができる」との誤解だ。承継のスピードは受け継ぐ人に類似の経験があるかどうかで大きく異なる。承継をする前に、若手の類似経験などを把握し、その経験が少なければ、全体像から理解させるなどの工夫が必要になる。

２つ目の誤解は、「熟練者は技術・技能承継を積極的に支援してくれる」との思い込みだ。熟練者は、技術・技能承継のメリットを感じにくい。若手に承継することで熟練者の負担が減るなど、メリットを理解してもらう必要がある。

効率よく技術・技能承継をするには、熟練者が蓄積したノウハウをコアになる部分とそれ以外の部分に分ける必要がある。コアな部分というのは、自社がより付加価値を発揮できる可能性があるノウハウのことで、「技能」といえる。

「技能」は他社との差別化につながる部分なので、しっかりと深掘りしながら承継しなければならない。また、「技能」が社外に流出すれば、大きな損失につながる可能性があるので、技能を受け継ぐ若手をある程度限定するなど、ブラックボックス化することも必要だ。
それ以外のノウハウは、標準化や自動化が可能な「技術」だ。この部分は、外国人労働者やパート社員にも担ってもらいやすいようにしていく。ここではＩＣＴ化などが力を発揮する。

その上で、「技術」の部分はマニュアルを整備するなどして、誰でも対応が可能な状態にしていく。「技術」の割合が増えることで、若手が技術を習得する場合にもスピードが格段に速くなる。たとえば、これまで％の品質を確保できるスキルを習得するのに５年かかっていたものが、３年で可能になるイメージだ（図表参照）。

スムーズに進めるには、熟練者への配慮も必要だ。「技能」を「技術」にして標準化したり、若手に承継をしたりすると、「自分は必要のない存在になるのではないか」と熟練者は思いがちだからだ。こう思われると、積極的な協力は期待できない。

実際に承継を進める際には、スキルの重要度を見極め、優先順位を決める必要がある。
そのためには、熟練者が保有しているスキルとそれを承継する若手のスキルを比較してみる。若手に不足しているスキルを見える化すれば、何を承継すべきかが明確になる（図表参照）からだ。

その上で、見える化したスキルを事業への影響度と発生頻度を軸に整理し、重要度を判定し、何から承継すべきか、優先順位を明確にする。仮に発生頻度が低くても、近く技能を保有した熟練者が定年退職を迎えるような場合には、該当する事業の継続が困難になる可能性がある。そのようなスキルは、図表の①に区分され、優先順位は高くなる。②に区分されるのは、発生頻度は低いものの、事業への影響度が高いスキルだ。①に次いで承継を進めていく必要がある。

一方で③に属するような、発生頻度は高いが事業への影響度が低いスキルは、承継するよりも標準化して、誰でもできるようにしたり、自動化に取り組んだりするといい。④に区分されるものは、発生頻度も事業への影響度も低いことから、特別な取り組みをする必要はない。

実際に承継を進める上では、熟練者と若手の間に意識のギャップがあることも認識しておく必要がある。ベテランはすべてを一度に伝えたいと考えるが、それでは若手は消化できない。
そこで熟練者に必要なのは、「伝えたいことをいかに上手に教えるか」ではなく、若手と同じ立場、同じ目線で考えるようにすることだ。実際にはどうすればいいのか。

「たとえば、熟練者が若手にひととおりの作業内容を教え、実演して見せた後で、若手に作業内容や取り組み方について不安な部分を質問させるといいでしょう」これにより熟練者が伝えたい内容と若手が知りたいことの違いが把握できる。それが理解できれば、効率的に教える方法も判断できるはずだ。